前回は貸借対照表と損益計算書の構造についての話でしたが、今回は会計期間が絡んだ期間利益についての説明です。
企業の最終的な目的は、利益の追求の一言につきるのですが、この利益を計算する方法には、「財産法」と「損益法」の二通りの方法があります。
財産法は貸借対照表を用い、損益法は損益計算書を用います。
○○法とか言ってますが、そんなに難しくありませんから、かまえないで、気楽に読んでくださいね＾＾
利益の計算の一つめの方法は、財産法という方法です。
財産法とは、会計期間の期首にあった資本金額と、当期末に残った資本を比べることで、純利益と純損失（合わせて純損益といいます）を明らかにする方法です。利益を計算する方法の一つです。
一年間の会計年度が終了して、貸借対照表の期末資本が、期首の資本より増えていれば、儲かった（利益）ということになり、逆に減っていれば赤字（損失）だったことになります。
このように、過去に作った書類と、現在の書類とを見比べれば純損益、結果、利益を知ることができますね。
このことを計算式にすれば、以下のようになります。
貸借対照表の期首の資本と期末の資本に注目します。
これで当期の利益がでるんですね。
そしてこの計算式は、前回お話した資本等式とを組み合わせることによって、細かくすることができます。
期末資本は、期末資産から期末負債を引いたものと同じで、期首資本は、期首資産から期首負債を引いたものと同じなので、
と同じ意味の式がもう一つできます。
また、上の図の場合でこの式をあてはめてみると、（ １,０００ − ６００ ） − （ ５００ − ３００ ） ＝ ２００ということで、期末貸借対照表から期首貸借対照表を引くことにより、期間中になんだかんだ取引をして、結果２００円儲かった、というふうに会計期間中の利益・損失が計算ででるようになります。
これが純損益計算の一つ、財産法による純損益の計算です。
期首と期末の貸借対照表を比較することによって、財産の増減、純損益がわかるんですね。
しかし本来、貸借対照表というのは、一定時点の財産状態を表すためのものですから、実際の会計期間の営業活動の中味、どのように純損益が発生したのか過程がわからない、というデメリットがあるんですね。
本当はもっと、うまくやれば儲かっていたのに、残念！なんてことになっているのかもしれないんです。